人生100年時代や生涯現役時代などと言われる昨今、起業によってセカンドライフを充実させるシニア起業家が増えてきています。
シニアならではのメリットやデメリット、そして成功のコツと注意すべき点をご紹介していきます。
シニア起業のメリット
⚫️ 経験、スキル、人脈を活かせる
シニア起業の最大の武器は、これまで培ってきた “経験” や “スキル” や “人脈” です。これらは人に奪われない、自分だけの大切な財産です。
人生の棚卸しで明確になった「自分だけの財産」と世の中のニーズとを照らし合わせることで、ありそうでなかった新たな商品・サービスが浮かび上がってくるかもしれません。
⚫️ やりがいを得られる
健康寿命が伸び、定年後も活力溢れるシニアの方が増えてきています。「自分の持つスキルを誰かのために活かしたい」「地域や社会の役に立ちたい」そういった「誰かのため」というモチベーションは、セカンドライフをより一層豊かなものにしてくれます。
⚫️ 自分のペースで自由に働ける
企業勤めの時とは違い、働く場所や時間を自由に決めることが可能です。自身の体力や体調、家族の状況にあわせて柔軟に働き方を変えることができます。
事業を継続していくためにも、無理をせず、心身ともに余裕ある働き方を見つけていきましょう。
⚫️ 退職金などで比較的資金が多い
借入をせずに自己資金のみで起業することができれば、返済や利息の支払いが発生しませんし、万が一失敗した際にも負債を抱える心配がありません。
もちろん、退職金には老後の生活費が含まれているかと思いますので、生活費はきちんと確保した上で、開業資金について検討してみましょう。
⚫️ 活用できる助成金がある
起業する際に利用できる助成金は様々ありますが、シニア起業向けの助成金も増えてきています。
日本政策金融公庫や厚生労働省など、起業を検討する際にはぜひ助成金に関する情報収集をしてみることもおすすめします。
シニア起業のデメリット
⚫️ 体力面、健康面の配慮が必要
起業には体力や精神力が必要になります。経験のある業種だとしても、起業して事業主になるための準備は初めてのことばかりです。起業後も、利益確保のために事業を継続させていかなくてはなりません。体力や健康状態を把握しつつ、無理なく余裕をもって進めていきましょう。
⚫️ 収入が不安定
経営が軌道に乗るまでは、売上が上下したり赤字になることもあるかもしれません。利益は自分で生み出さなければならないというプレッシャーや、給与のように安定した収入が得られない状況から、気持ちが不安定になる可能性もあります。
⚫️ 会社員時代の肩書きはなくなる
経験やスキルや人脈など、自分の中に培われてきたものは武器として携えていけますが、勤めていた時の肩書きは退職したらなくなってしまいます。業界の先輩や取引先の方が自分より若いということも大いにあるでしょう。事業主として、新たにゼロからスタートするという気持ちでのぞむことも必要になってきます。
⚫️ 失敗した時のリスクが大きい
借入をして起業した場合、突然の事故や病気、事業の失敗などで負債をおってしまうと、借金を背負いながら老後を過ごすことになります。返済期間が長い場合には、こどもに負債を残してしまうことになるかもしれません。
成功のコツ・注意すべき点
⚫️ 副業でスモールスタート
定年退職前に、企業に勤めながら副業として小さく始めてみることもおすすめです。失敗した時のリスクが少ないですし、給与という安定した収入がある状態で事業の様子をみることができます。
⚫️ 「自分じゃなくてもできること」は手放す
納品書や請求書の作成といった事務作業、経理や広報など、すべての業務を自分で把握する必要があります。すべて自分でやろうとせず、「自分じゃなくてもできること」は外注するなどして、「自分にしかできないこと」に集中できるよう、負担を減らしていきましょう。
⚫️ 損益分岐点を低めに設定する
損益分岐点とは、利益を出すために必要な売上のことです。損益分岐点が高いと利益が出るまでに多くの売上が必要になり、その間の支出は手元の資金から支払っていくことになります。老後の生活費まで影響を受けることがないよう、損益分岐点が低めに設定されていると安心です。
⚫️ ビジネスの勉強をする
起業セミナーに参加する、専門家に相談する、経営コンサルに依頼する等、経営者としての知識やスキルを蓄えていきましょう。そういった過程で、信頼できる仲間や相談相手に出会えることもあるかもしれません。事業を継続していくにあたり、相談できる相手というのは貴重な存在になってきます。
⚫️ 怪しいセミナーや勧誘に注意する
高齢者をターゲットにした詐欺の中には、シニア起業家を狙った詐欺もあるそうです。起業に向けて情報収集する中で、そういった情報に触れることもあるかもしれません。心配な場合には、自治体が開催するセミナーや相談窓口を利用してみましょう。
⚫️ 家族や周囲の人からの理解を得る
家族がいる場合には、事前に話をして理解を得てから動き始めることをおすすめします。配偶者の方にも退職後のセカンドライフについて考えやイメージがあるかもしれませんし、事業が軌道にのるまでは金銭面で暮らしに影響があるかもしれません。いちばん身近な人に理解してもらい、応援してもらえる環境の方が、きっと心強いでしょう。
これまでのキャリアや成功体験があるために、無意識に “今までのやり方” にこだわってしまうこともあるかもしれません。
シニアだからこそ持ち合わせる “豊富な経験値” や “多角的な視点” をもとに、新たなステージに柔軟な考え方で挑み、直面する様々な問題を乗り越えていきましょう。
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